リフォームの前後最中にかかる費用

リフォームにあたって、工事代や材料代がかかるのはもちろんですが、それだけを用意すればいいというものではありません。それ以外にも、諸々費用がかかる可能性を考えておかれた方がいいでしょう。では、どの時点でどのような費用が発生するのでしょうか？

リフォームを始める前にかかる費用

リフォーム工事が始まる前にも、様々な費用がかかることがあります。たとえば印紙税。リフォームの際は、業者と「工事請負契約書」を締結することになりますが、契約書に記載されている金額に従って、決められた額の印紙税を負担する必要があります。
工事請合契約書だけでなく、リフォームローンを利用した際にも、ローン契約を交わすことになります。この時も、印紙税が必要になるでしょう。

特にリフォームが大規模な場合や、デザインにこだわりたい場合などには、設計費用が必要になることも。
万が一、何かの事情で工事自体が中止になった場合でも、すでに設計事務所などに設計をお願いしていた場合は、設計費用がかかってしまうことがあります。いつ支払いの義務が発生するのかは、念のため、依頼の前に確認された方がいいでしょう。

また、地盤などの調査が必要になる可能性もあり、その場合も費用がかかります。

リフォームにあたって、リフォームローンを利用し、資金を用意することもあるでしょう。
リフォームローンを使用する時にも、融資手数料や保証料、火災保険料などがかかることがあります。また担保が必要なローンの場合は、抵当権の設定に必要な費用についても考えておかれた方がいいでしょう。

リフォーム中にかかる費用

さて、いよいよリフォーム工事が始まってみると、当然ながら、家の工事をしている部分は使うことができません。
たとえば台所をリフォームしている間は、炊事をするのに不便です。外食や出前などのサービスを、頻繁に利用することになるかもしれません。また、お風呂をリフォームする場合は、銭湯に通うことになるでしょう。この時発生する費用もまた、リフォームにかかる費用と言えます。
大規模な場合は、リフォーム中の仮住まいや引っ越し費用が必要になることも。何らかの事情で工事が遅れてしまい、工事期間が延びてしまうこともあり得ますので、仮住まいの家賃等は、余裕を持って準備された方がよさそうです。

また、工事が始まってみて、改めて必要な工程が発生することもあります。
たとえば、リフォームのために床を壊してみたら、土台が腐っていた場合。この場合は、土台を補修しなければなりません。
どのような工事が発生する可能性があるのか、あらかじめリフォーム業者に聞いておくと、慌てて資金を用意しなければならない、などといった問題を防げるでしょう。

また、ガスや水道の配管などの工事が必要になることもあります。
リフォーム業者からの見積もりには「別途工事」と記載され、金額が計上されていないことも多いので、事前にどのような工事が必要になるのか、いくらぐらいかかるのか、確認された方がいいでしょう。

リフォーム後にかかる費用

リフォームが終わっても、何かとお金のかかることは多いもの。
たとえば、リフォーム後に家具や照明などを買い替えることはよくあります。前から使っていたものを使おうと考えていた場合でも、いざリフォームの終わった家に置いてみると、デザインが合わなかったり、家具だけ古いのが不釣合いに見えたりして、結局買い替えることになってしまった、ということは多いようです。

見た目以外にも、リフォームが終わってから始めて気付くことはあるものです。
たとえば、吹き抜けを作ったらエアコンの効きが悪くなってしまい、結局エアコンを買い替えたり、追加の工事が必要になってしまったりした場合。こういったことは、いざリフォームが終わり、その家に住んでみないと、なかなかわからないかもしれません。

増築などをした場合は、固定資産税や都市計画税が上がることもあります。リフォーム後、家屋の価値が上がったと評価されれば、その評価額を元に課税されることになるのです。家屋の価値が著しく上がった場合は、不動産取得税がかかることもあります。
また、床面積が変わった場合は、土地家屋調査士に調査を依頼し、法務局で登記をしなければなりません。この際にも費用がかかります。

リフォームに際しては、最中だけでなく、前後にも思わぬ費用がかかることがあります。工事関連のものについては依頼した業者に、ローン関連については金融機関に、それぞれ念入りに確認する必要があるでしょう。
見積もりで出してもらった工事費や材料費だけではなく、他にも様々な費用がかかることを想定しておかないと、予想外に出費がかさんでしまうかもしれません。